リフォームを行うとき、まずはリフォームにかかる費用や施工内容を出してもらうために、見積もりを取る必要があります。この見積もり書を出してもらう場合、金額以外にどこを見たらいいのか分からないという方も少なくありません。今回は、リフォーム費用を少しでもお得にするための「見積もり書の要確認ポイント」について解説します。
1.家族に確認をとる
いざリフォームを決意し、見積もりを依頼することを決めたとき、前もって家族に相談しておくことが大切です。リフォームを決意したときに、自宅のどの部分が不便なのか、日ごろの不満点を家族と照らし合わせていきましょう。
実際に自分が思っているよりも、不便さを感じる部分が多い場合もあります。「キッチンが古い」や「使わない部屋がある」といった不満点から、どのように改善していくかを確認して、見積もりを出すようにしましょう。見積もり書を出すときは、先に家族で確認を取った後のほうが、リフォーム業者とスムーズに話を進めることができます。独断でリフォームを考えた場合、リフォーム後にさらに改善したい場所が出てきてしまい、時間と費用を無駄にする可能性があります。
2.見積もり書の見るポイント
見積もり書は、金額以外にもすべての明細を確認する必要があります。見積もり書を出してもらう場合は、一つのリフォーム業者だけではなく複数の業者に依頼します。そのさい、すべての明細を確認しておくことで、費用が安い業者以外にもリフォーム会社の特徴や、誠実さを確認できます。
見積もり書の見るべきポイントは以下の通りです。
1.作成した日付
2.商品名
3.単価
4.数量
5.諸経費
6.費用の合計
7.有効期限
作成した日付は必ず確認してください。見積もり書は複数の業者にもらうことになります。そのため、見積もり書がいつ出してもらったものなのか分かるようにしておきましょう。諸経費については、総工事費の何%かの確認を行いましょう。
一般的な諸経費は、全体の工事費の10~15%とされています。リフォーム業者によっては、これより高い場合もあります。総工事費を確認するために、商品名や個数、金額に相違がないかをチェックしてください。商品名が間違っていると、正しい施工が行われなかったり、色が違うなどといったトラブルの元になったりすることもあります。少々面倒くさいと感じるかもしれませんが、後悔しないリフォームにするためにしっかり確認しましょう。
また、見積もり書に有効期限が記載されているかも確認してください。見積書の期限が切れてしまうと、材料費などが変動して金額が前後する場合があります。リフォーム業者によっては、キャンペーンなどで安くなっている可能性もあります。有効期限が切れたことによってキャンペーン適用外になり、金額が高くなってしまう場合もあります。また、有効期限が短すぎる場合も注意が必要です。悪質な業者の手口として、キャンペーン期間を謳って決断を急がせる場合があります。
リフォームはお手軽に行えるものではありません。しっかり考えてから決めるべきものなので、有効期限が短い業者については安くても見送ったほうが無難といえます。
3.見積もり書に載っていない費用
見積もり書には「別途費用」と書かれた、具体性のない項目が存在します。この項目は、リフォーム会社によっては諸経費に加えられていることもあります。リフォームには必要なのに書かれていない場合は、別途費用の内訳なども細かく確認することが大切です。
また、別途費用に含まれている内訳は下記の費用である可能性があります。
・設計費
・仮住まい費用
・駐車場代
・引越し費用
・確認申請手数料
・印紙税
・そのほか
設計費は工事費に含まれている場合もあります。リフォーム業者が工事をしている期間中、工事用車両を停めるスペースを確保するために、駐車場代がかかる場合があります。自宅に車両を停めるスペースがあれば問題ありません。
見積もりのため、実際にかかるとは言い切れませんが、負担を見込んで先に計上している業者も存在します。
4.まとめ
リフォームをする場合、まずは見積もり書を依頼することになります。リフォーム業者によっては、費用が安い、サービス面が優れているなど、さまざまな業者があります。自分が求めているサービスや、必要なものが提供されているリフォーム業者を選択するようにしましょう。あまりに安過ぎたり、見積もり書の有効期限が短かったりする場合は、後々の契約書で請求される場合もあります。複数のリフォーム業者に見積もり書を依頼したときに、どのような業者が信頼できるかも一緒に見極めることが大切です。
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