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リフォームを契約するときの注意点は?リフォームで失敗しないたいために


リフォームを決め、見積りを出したあとは契約をおこないます。契約をする際は「相談や見積りも出してもらったから大丈夫」と油断しないようにしてください。リフォームの契約は最終チェックになります。今回は、リフォームを決めた後、契約時の注意点についてご紹介します。

1.契約書類を確認する

契約書に判子を押すときには、必ず契約書類を確かめましょう。口で説明されたからといって、契約書類も同様のことが書いてあるとは限りません。決して口約束ではなく、書面にて契約を行いましょう。また説明を受けてすぐに契約書にサインをするのは避けてください。まずは書類のコピーをもらい、確認してからにしましょう。説明を聞き、話しているときは誰しもが「大丈夫だ」と思ってしまいます。

リフォームは決して安い買い物ではありません。その場の空気で決められるようなものではないのです。住宅で住む家族も関わることになるので、一呼吸置いてからの確認が大切です。金額の明細はもちろんのこと、使用する設備や部材などの種類が間違っていないかを確認しましょう。リフォーム業者によって、小規模なリフォームになると口約束のみで、契約書を交わさない場合があります。その場合、何か問題があった場合に不利になるのはこちら側になります。小額のリフォームであっても、必ず契約書を作成してもらうようにしましょう。

2.契約書に納得できない場合

万が一契約書に疑問や納得できない場合は、理解できるまでしっかり確認を行いましょう。リフォームの契約書や請負契約約款は字が小さく、とても見づらくなっています。しかし、これらの書類はすべて契約する上で大切なことが記されています。見落とさず、しっかり読むようにしましょう。読んでも何だか分からないという方は、以下の3つのポイントをしっかり確認してください。

1.工事完了が遅れた場合の遅延損害金について
2.瑕疵担保責任について
3.紛争が起こった場合の裁判所の場所について

瑕疵担保責任は、工事終了後には気が付かなかった欠陥を工事の後に無償で補修してもらうことをいいます。この瑕疵担保責任に記されている、保証期間と保証される範囲はしっかり確認しましょう。

裁判所については、何かトラブルがあったときに必要となります。一般的には建築現場所在地の裁判所が使用されます。しかし、業者に都合の良い契約書だと、業者の本社所在地が記されています。この裁判所については、紛争が起こらなくても「業者に都合の良い契約書かどうか」という判断材料にもなります。しっかり確認しておきましょう。

3.契約時に必要な書類

契約時には契約書以外にもさまざまな書類を渡されます。事前の確認が必要なので、あるかどうかしっかり確認してください。また、リフォーム会社やリフォーム内容によっては、必要書類の名称が変わっている場合もあります。

1.工事請負契約書
2.工事請負契約約款
3.見積書
4.設計図面
5.仕上げ表

これらすべてに目を通しておくようにしましょう。契約書や約款はもちろんのこと、見積り書と相違ないかも確認しておきましょう。設計図面は、予定通りの施工が行われたのかのチェックに使用します。

小規模リフォームの場合は必要がない場合もあります。内装のリフォームやガス、電気や水道といった設備に関わるリフォームの場合は、設計図面が必要です。必ず作成してもらいましょう。仕上げ表も設計図面と同様に、正しくリフォームが行われているかを確認します。

契約書には、工事内容については詳しく書かれていません。工事内容を詳細に記したものが、この仕上げ表になります。見積書と一緒に提出される書類のため、忘れずにもらうようにしましょう。仕上げ表には使用する設備や部品が記されています。このとき、メーカーの型番まで詳細に書かれているかをチェックしてください。品番が違う場合、それだけで機能や色、金額が変わってしまいます。できることならすべてを正確に照らし合わせることをおすすめします。

4.まとめ

リフォームを行うための契約書は、すぐにサインをしないようにしましょう。書いてあることや、口で説明されたことと異なる記述がされている場合もあります。まずは一旦コピーをもらうか預からせてもらいましょう。

「池田建築株式会社」では、快適に生活できるリフォームを提案しています。これから先10年、20年と長く暮らすことになるからこそ、愛着がある家でもリフォームを考えていく必要があります。外壁や屋根など、目立たないからと放置している場所のリフォームも承っております。お気軽にご相談ください。